目的別
人間形成教育Formation
前のページへ戻る豊かな人間性と広い視野をもつ人格を育成
山陽小野田市立山口東京理科大学では、学士課程を単に専門知識と技術を習得するだけでなく、豊かな人間性を育む人格形成のための期間として重視しています。学部・学科の枠を越えて学ぶ「人間形成教育」は、自然科学に対する教養と他者の立場からも物事を考えることができる素養を持ち、幅広い視野から物事を捉えることができる豊かな人間性を育みます。
人間形成教育の授業科目
人間形成教育の授業科目は、経済感覚、国際感覚、社会認識、倫理や責任感、自然科学に対する教養を育み、物事に対する自分の考えや視点を持ち、口頭・文章で表現する能力や社会の諸問題に関する知識を修得する「人間科学」と、国際的に通用する英語力の基礎を身に付け、国際性豊かな人材を育成する「英語」で構成しています。
工学部 一般科目
★は必修科目です。|
人文科学科目 哲学 論理学 倫理学 応用倫理学 心理学 言語表現法 社会科学科目 法学 経済学 社会学 地域学 地域社会学 日本事情1 日本事情2 国際事情 ボランティア活動 自然科学科目 生命と環境 環境論 |
健康・スポーツ科目 健康科学 体育実習 外国語科目 Reading in English 1★ Reading in English 2★ Oral Communication in English 1★ Oral Communication in English 2★ Advanced Reading in English 1★ Advanced Reading in English 2★ Advanced Oral Communication in English 1★ Advanced Oral Communication in English 2★ ドイツ語１ ドイツ語２ 日本語１ 日本語２ キャリア形成科目 キャリア基礎★ キャリア開発１ キャリア開発２ 職業教育 |
薬学部 一般科目
★は必修科目です。|
人文科学科目 哲学 論理学 心理学 学術と地域文化１ 学術と地域文化２ 社会科学科目 法学 経済学 社会学 国際事情 リーダーシップ論 |
健康・スポーツ科目 健康スポーツ１★ 健康スポーツ２ 外国語科目 Freshman English★ Integrated Skills in English A ★ Integrated Skills in English B ★ Integrated Skills in English C ★ Reading and Writing Skills A Reading and Writing Skills B Listening and Speaking Skills A Listening and Speaking Skills B ドイツ語１ ドイツ語２ |
工学部 教職科目
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教職概論 教育原理 学習・発達論 教育心理学 教育の制度と経営 教育課程論 工業科指導法１ 工業科指導法２ 理科指導法１ 理科指導法２ |
理科指導法３ 理科指導法４ 道徳教育 特別活動 教育方法・技術 生徒・進路指導論 教育相談の基礎と方法 教育実習指導 教育実習１ 教職実践演習（中・高） |
科目紹介ＰＩＣＫ ＵＰ
言語表現法
ものの見方や考え方との関わりにおいて、日本語のさまざまな特徴を省みながら、日本語への理解を深め表現力を豊かにします。言語感覚と客観的表現、ことばと音声、 語彙と用字、 文脈と理解、主題・構想・叙述、文・段落・文章、表現の工夫方法について学び、言語表現技術を高めます。応用倫理学
現代は、科学・技術の急速な進展が人間の倫理面を置き去りにし、倫理上の重大な問題を引き起こしています。科学と技術が人間の生に突きつけている諸問題を真剣に省み、科学・技術に関わる者として、悩みや苦しみを共感することができる想像力と知性の涵養に努めます。生命と環境
科学技術の発展に伴い、私たちの生活は便利で快適なものになりましたが、一方ではその代償として、化学物質などによる環境汚染といった、生物にとって大きな負の問題を突きつけられています。次世代を担う若い人たち自ら「いかに地球環境を守るか」を考える機会を設けます。海外留学
夏休みや春休みを利用し、アメリカ、カナダ、オーストラリア、マレーシア等に留学する留学制度があります。参加者はネイティブスピーカーによる英語の授業、現地の大学生との交流、大学学生寮滞在やホームスティ、ELS主催のアクティビティを通じて英語能力の向上を図り、国際感覚を養います。海外留学支援奨学金
山陽小野田市立山口東京理科大学修学支援事業基金により、学部又は大学院修士課程に在籍する学生のうち、経済的理由により修学が困難であり、かつ、学業成績が良好であると認められる学生を対象に、海外留学における経済的支援を行うものです。給付額：年間10万円（上限）