1881（明治14）年5月、我が国最初の民間セメント製造会社「小野田セメント製造会社」（現・太平洋セメント株式会社）が小野田の地に誕生しました。創始者笠井順八は、「セメント会社」が産業発展の礎となるという確固たる信念を貫き、試行錯誤の上、創業にこぎつけました。笠井氏は社員教育にも尽力し、小野田夜学会（後に小野田工業高等学校へ発展継承）や小野田銀行（現・山口銀行）など多数の企業を創設しました。一方、時を同じくして東京大学を卒業した21名（中村精男:松下村塾門下生）の若い理学士たちが「理学の普及を以って国運発展の基礎とする」という建学の精神のもと、1881（明治14）年6月に東京理科大学の前身となる「東京物理学講習所」を設立しました。東京理科大学と小野田セメントという科学技術を追求する2つの組織は、その後、106年の歳月を経て、巡り合うことになりました。1987（昭和62）年、高度な技術者・科学者を養成すべく、小野田市（現・山陽小野田市）、宇部市、山口県からの強い要請を受け、公私協力方式により本学の前身「東京理科大学山口短期大学」が開設され、1995（平成7）年には、より高度な教育・研究体制の確立をめざし、4年制大学へ改組転換されました。さらに、2014（平成26）年には、山陽小野田市との連携を強化し、公立大学に移行することについての基本協定を締結。2016（平成28）年、公立大学法人山陽小野田市立山口東京理科大学が誕生しました。2018（平成30）年には、西日本の公立大学では初となる薬学部を設置し、既設の工学部とともに「公立薬工系大学」として、地域社会の発展に貢献しています。
| 1881年 6月 | 東京物理学講習所を創立 |
|---|---|
| 1883年 9月 | 東京物理学校に改称 |
| 1949年 4月 | 学制改革により東京理科大学に移行 |
| 1987年 4月 | 東京理科大学山口短期大学を開設 |
| 1995年 4月 | 山口東京理科大学を設置 |
| 1997年 12月 | 液晶研究所を設置 |
| 1999年 4月 | 山口東京理科大学大学院 基礎工学研究科修士課程を設置 |
| 2003年 4月 | 山口東京理科大学大学院 基礎工学研究科博士後期課程を設置 |
| 2005年 6月 | 先進材料研究所を設置 |
| 2009年 4月 | 基礎工学部を改組し、工学部を設置 |
| 2013年 4月 | 教職課程を設置 |
| 2014年 4月 | 地域連携センター・教育開発センターを設置 |
| 2015年 12月 | 山口東京理科大学の公立大学化について認可 |
| 2016年 4月 | 公立大学法人山陽小野田市立山口東京理科大学を開設 |
| 2018年 4月 | 薬学部・機械設計工作センター・研究機器センター・国際交流推進機構・薬学部附属薬用植物園を設置 |
| 2020年 4月 | 環境安全センターを設置 |
| 2022年 4月 | 生涯学習センターを設置 |
| 2023年 4月 | 数理情報科学科を設置 |
| 2024年 4月 | 教育改革推進機構を設置 研究推進機構を設置 地域貢献機構を設置 医薬工学科を設置 大学院薬学研究科博士課程を設置 |
山陽小野田市立山口東京理科大学の前身である「東京理科大学山口短期大学」は、山口県及び小野田市(現山陽小野田市)・宇部市両市からの強い要請のもと、公私協力方式により昭和62年4月に設立されました。設置の目的は、地方において科学技術の高度化に即応できる中堅技術者を育成することを目的とし、各地に産業都市の創出を目指すテクノポリス計画に応じることで、本学の建学の精神にある「理学の普及」に努めようとするものでした。
当時の山口県知事は開学の祝辞の中で、｢中堅技術者の育成は先端分野をはじめ、県の工業水準の向上につながる。産・学・官の連携による東京理科大学山口短期大学の進出は画期的な意義をもっている｣と大きな期待を寄せました。設立された学科は、エレクトロニクスの生産分野への応用に主眼を置いた「生産電子工学科」と材料・素材に関する科学・工学の新しい動向に即した教育を行う「材料工学科」でした。以来、両学科は、橘髙重義学長(昭和62年就任)のもと一定の成果を上げ、平成7年4月に4年制大学に改組転換されるまでの間に、1,500名の有為な人材を世に送り出しました。
時代の変遷とともに、より高度な技術者・研究者を育成する教育研究体制の確立を目指すべく、東京理科大学山口短期大学は、平成7年4月、山口東京理科大学へ改組転換し、基礎工学部に電子基礎工学科と素材基礎工学科を持つ4年制大学となりました。平成7年6月には、盛大な開学式が挙行され、文部省、山口県、小野田市、宇部市、学校関係者等180名が列席のもと、ノーベル化学賞受賞者の福井謙一先生による記念講演も行われました。
学科のカリキュラムは、縦型教育を排除して、電子、素材の2学科が相互乗り入れし、個人の能力や勉学意欲に応じて、幅広く選択できるようにし、個性を伸ばすように工夫されました。また、教育面では、少数精鋭主義のもと、少人数のゼミや探求活動の推進など、学生の自由な発想と選択を重視し、先見性を備えた創造性豊かな人材を育成することに主眼が置かれました。これまで、橘髙重義(初代学長、平成7年就任)、明畠高司(第二代学長、平成11年就任)、土谷敏雄(第三代学長、平成15年就任)、塚本桓世(第四代学長、平成19年就任)の四代の学長の下、平成9年12月に液晶研究所を設置し、平成11年4月に大学院基礎工学研究科博士課程、平成15年4月に大学院博士後期課程、さらに平成17年6月には先進材料研究所を設置するなど教育・研究拠点として発展しました。
平成14年4月、学科名称からイメージされる教育内容と実際の教育に乖離が生じていたことから学科名称の変更が行われ、電子基礎工学科は電子・情報工学科、素材基礎工学科は物質・環境工学科となりました。物質・環境工学科の教育内容は、平成14年度に、高等教育機関の技術教育プログラムが社会の要求水準を満たしているかどうか認定を行う日本技術者教育認定機構(JABEE)から「応用化学コース」の分野で認定され、電子・情報工学科においても平成17年に「電気・電子・情報通信分野」で認定を受けました。このほか教育の分野では、東京理科大学との遠隔授業や単位相互制度により大学間の連携が図られ、学生の多様なニーズにもこたえています。
大学での教育研究以外にも、文部科学省の「サイエンス・パートナーシップ・プロジェクト」や、「大学等開放推進事業」等を通じて近隣の高校・中学校と積極的に連携を図り、また、平成18年2月には地元の山陽小野田市と「包括的連携協定書」を締結するなど、地域社会に対して、大学の知的資源を積極的に提供しています。さらに、平成18年5月には、環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001を認定取得し、大学全体で環境に配慮した取り組みも行うなど、次世代を見据えた大学として、着実な歩みを見せています。
平成21年4月からは、より地域社会に密着し、産業界との連携を深めて効果的な教育研究を実現するために、「工学部」を設置し「機械工学科」「電気工学科」「応用化学科」の3学科に増設し、平成25年4月からは教職課程を設置しました。
平成26年12月26日、山口県山陽小野田市と学校法人東京理科大学は、学校法人東京理科大学が設置する山口東京理科大学と山陽小野田市との連携をこれまで以上に強化し、平成28年4月に公立大学に移行することについて基本協定を締結しました。
山陽小野田市役所で行われた調印式では、山陽小野田市の白井博文市長、学校法人東京理科大学の中根滋理事長が協定書にそれぞれ捺印し、固い握手が交わされました。
山陽小野田市の白井市長は、「大学を核とした地域づくりを推し進めるにあたり、山陽小野田市立山口東京理科大学の公立大学化は私の夢だった。地方創生に向け公立大学化の効果を山口県下一円に波及させたい。」と挨拶しました。学校法人東京理科大学の中根滋理事長は、「公立大学化後も、東京理科大学は姉妹校として、教育・研究での連携をさらに強化したい。これまで以上に地域に根ざした大学づくりを行い、地域産業界で活躍する人材を育成してほしい。」と期待を寄せました。
山陽小野田市の白井市長（左）と学校法人東京理科大学の中根理事長（右）
平成27年12月25日、山口東京理科大学の公立大学への移行に関する申請が、文部科学省及び山口県知事から認可を受け、平成28年4月1日に、公立大学法人山陽小野田市立山口東京理科大学となりました。
東京理科大学との姉妹校関係を維持しつつ、理工系の基礎的知識と専門的な学術を教育・研究するとともに、地域に根差し、地域社会の発展に寄与する「地域のキーパーソン」を育成しています。
平成29年8月29日、薬学部の設置に関する申請が、文部科学大臣から認可を受け、平成30年4月1日に、西日本の公立大学では初となる薬学部を設置しました。薬学部は、「薬学をとおして人の健康を守る」という高い志と倫理観・研究心を持つ優れた薬剤師を養成し、山口県を中心とする地域に貢献することを使命としています。
令和5年4月1日、工学部と薬学部を設置する全国で唯一の公立大学である特色を活かし、工学×薬学×デジタルを融合したデータサイエンス系の学科「数理情報科学科」を設置しました。人工知能（AI）、ビッグデータ、IoT等による第4次産業革命やSociety5.0と称される超スマート社会をリードする人材を育成します。
本学は、薬学と工学の2学部が同一キャンパスで共に学ぶ「公立薬工系大学」として、地域社会の発展に貢献いたします。
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